会社情報

阪急阪神ホテルズ 企業理念


企業理念

― 心豊かな社会の実現に向けて ―
私たちは、常に変革に取り組み、「安心・快適」
そして「夢・感動」をお届けすることで、心豊かな社会の実現に貢献します。

スローガン
満足、そして感動（Delight）へ

基本方針
Hospitality［顧客感動］お客様の心にひびくおもてなし
Humanity［従業員満足］従業員の人間性と個性のはぐくみ
Honesty［企業倫理］誠実な企業市民としての取り組み
Harmony［社会貢献］地域社会との調和とふれあい

シンボルマーク

「株式会社 阪急阪神ホテルズ」「阪急阪神第一ホテルグループ」の頭文字と基本方針（Hospitality＝顧客感動、Humanity＝従業員満足、 Honesty＝企業倫理、 Harmony＝社会貢献）の頭文字である【Ｈ】をモチーフにしています。 

上部の円は輝く太陽の象徴であり、【ナンバーワン／オンリーワン／第一】を表します。 
［コーポレートカラー］ ＝ 菫紫（すみれむらさき）
常に品性のあるおもてなしを心がけ、菫紫をコーポレートマークの色として用いました。日本では古来より高い位の象徴として尊ばれる紫。品格にあふれ、見る人の心に落ち着きをもたらします。

「H」と円の組み合わせにより、「お客様をおもてなしする姿」と「花」を表現し、真心のおもてなしでお客様の心に【夢・感動】の花を咲かせる願いを込めました。 

全体の柔和なフォルムは親しみやすく【安心・快適】な印象です。また、躍動感のある自由な曲線で構成された形は【革新的・先進性】を表現しています。
［コーポレートカラー］ ＝ カメリアレッド
グループの華やかな発展、華のあるおもてなしを願い、花の色を映した赤をグループマークの色として用いました。カメリアは「椿」の意味。 カメリアレッドは、椿の花にも似た鮮やかな紅色で、気品とエネルギーに満ち情熱やあたたかさ、親しみやすさや優雅さを備えた色でもあります。
阪急阪神ホールディングス：グループ経営理念

使命

「安心・快適」、そして「夢・感動」をお届けすることで、お客様の喜びを実現し、社会に貢献します。

価値観

お客様原点
すべてはお客様のために。これが私たちの原点です。
誠実
誠実であり続けることから、私たちへの信頼が生まれます。
先見性・創造性
時代を先取りする精神と柔軟な発想が、新たな価値を創ります。
人の尊重
事業にたずさわる一人ひとりが、かげがえのない財産です。

阪急阪神ホテルズ　健康経営

当社は、従業員やその家族の
心身の「健康」が、
経営理念実現のために
重要であると考え、
健康経営を推進しています。

健康宣言DECLARATION

阪急阪神ホテルズでは、従業員やその家族の心身の「健康」が、幸せの源泉であるとともに、会社の豊かな未来の礎であると考えています。また、お客様に「安心・快適」、そして「夢・感動」をお届けするためには、みんなが健康で多様な個性や能力を最大限に発揮することが何よりも大切です。
これを実現するために、私たちは自らの健康に高い意識を持ち、職場の仲間や家族とともに健康づくりに取り組みます。ここに阪急阪神ホテルズは、会社と健康保険組合が一体となって、「阪急阪神Wellnessチャレンジ」をスローガンに、一人ひとりの健康づくりを積極的に支援するとともに、生き活きと働くことができる職場環境づくりに努めることを宣言します。

2021年4月
株式会社阪急阪神ホテルズ 代表取締役社長
健康経営推進委員長
山中　直義

健康経営の推進体制PROMOTION STRUCTURE

当社では社長を委員長とし、役員・産業医・健康保険組合理事長・人事部の構成員からなる「健康経営推進委員会」を設置しています。当社従業員やその家族の心身の「健康」が、経営理念実現のために重要であるとの認識に基づき、積極的に健康経営を推進するため、その対応を検討し決定することを目的としています。

組織図 組織図

当社では、健康経営推進委員会と併せて全社安全衛生委員会を開催し、安全に関する年間計画の策定、施策の推進に取り組んでいます。

阪急阪神
WellnessチャレンジWELLNESS CHALLENGE

当社は「阪急阪神Wellnessチャレンジ」をスローガンに、一人ひとりの健康づくりを積極的に支援するとともに、
生き活きと働くことができる職場環境づくりに努めてまいります。

阪急阪神Wellnessチャレンジ 阪急阪神Wellnessチャレンジ

健康経営で目指すものSTRATEGY MAP

健康経営の推進にあたり、解決したい重点課題を特定し、解決するための施策および目標達成に必要な指標を示した戦略マップを策定しています。

戦略マップ

具体的な取り組みAPPROACH

《　喫煙対策　》

2019年度定期健康診断時では、当社従業員の喫煙率は30.1％であったため、生活習慣病などの重症化予防対策、また非喫煙者の受動喫煙対策としても、喫煙率を大きく下げることは重要課題のひとつであると考えてきました。
2020年度から喫煙率低減に向けて取り組みを強化させ、2021年には「禁煙推進宣言」を制定し、ロードマップに沿って取り組みをすすめて参りました。そして、2022年度末には従業員エリアの喫煙所を廃止し、就業時間内は禁煙としています。
今後は更なる喫煙率低減を目指し「2025年度末までに喫煙率15％」という新たな目標を掲げ、ロードマップを更新し、年度毎に立てた喫煙者削減人数を達成するために取り組みを進めています。

阪急阪神ホテルズ 禁煙推進宣言

阪急阪神ホテルズでは、従業員やその家族の心身の「健康」が幸せの原点であるとともに、会社の豊かな未来の礎であり、お客様に「安心・快適」、そして「夢・感動」をお届けするためには、皆さんが健康であることが何よりも大切だと考えています。
これを実現するために、従業員一人ひとりが自らの健康に高い意識を持ち、職場の仲間や家族とともに健康づくりに取り組むべく、会社を挙げて『健康経営』を推し進めています。
健康を損なう要因には様々なものがありますが、その中でも喫煙は、疾病や死亡の原因の中で、自らの努力等によって防ぐことのできる最大の危険因子であると言われています。また、喫煙は本人の健康に悪影響を与えるだけでなく、受動喫煙という形で職場や家庭など周囲の方々へも大きな健康被害を及ぼします。
以上のことを踏まえ、阪急阪神ホテルズでは、一人ひとりの健康づくりと生き活きと働くことができる職場環境づくりを目指して、『禁煙推進』に取り組んでいくことを宣言します。

2021年10月
株式会社阪急阪神ホテルズ 代表取締役社長
健康経営推進委員長
山中　直義

喫煙率低減に向けたロードマップ
2025年度目標達成までのステップ
年度 目標人数 実績 喫煙率
2020年度 100名減 135名減 25.6%
2021年度 80名減 149名減 23.1%
2022年度 50名減 72名減 22.8％
2023年度 90名減 - -
2024年度 90名減 - -
2025年度 80名減 - -
社内禁煙啓発のために作成したポスター

《　感染症の予防　》

  • インフルエンザ集団予防接種を無償で実施しています
    ※利用実績：
    2019年度 876名、
    2020年度 1,678名、
    2021年度 1,295名、
    2022年度 1,008名（354万円）
  • 腹部症状や、ノロウイルス感染の疑いがある従業員に対して、ノロウイルス検査を実施しています
  • 感染症流行時は対策本部を設置し、状況に応じた感染対策を推進しています

《　生活習慣病の予防　》

  • 定期健康診断を実施しています（毎年1～3月）
    ※受診率：
    100％
  • 二次健診受診率の向上
    ※目標：
    80％
    ※実績：
    2019年度 20.0％
    2020年度 74.6％
    2021年度 71.0％
  • 特定保健指導受診率の向上
    ※目標：
    60％
    ※実績：
    2019年度 41.1％
    2020年度 48.3％
    2021年度 27.4％
  • 人間ドックの受検費用を補助しています
    ※利用実績：
    2019年度33名
    2020年度12名
    2021年度56名
    2022年度76名
  • 定期健康診断の胃部二次検査費用を補助しています
    ※利用実績：
    2019年度20名
    2020年度12名
    2021年度6名
    2022年度13名
阪急阪神健康保険組合との連携
  • 郵送によるがん検診を実施しています
  • 個人の健康データ情報や健康関連ニュースが配信されるアプリ
    「Kencom（ケンコム）」や、チームでのウォーキングイベント
    「みんなで歩活」の活用、参加を推奨しています

《　メンタル疾患の予防　》

  • 従業員のストレスチェックを実施しています
    ※提出率：
    2019年度 83.1％
    （うち高ストレス者 17.1％）
    2020年度 86.8％
    （うち高ストレス者 12.9％）
    2021年度 87.9％
    （うち高ストレス者 14.2％）
    2022年度 92.0％
    （うち高ストレス者 16.4％）
  • ストレスチェックにおいて、仕事に対する意欲・やりがいに関する質問を組み入れ、
    ワークエンゲージメントを測定しています
    ※偏差値：
    2020年度 49.6
    2021年度 47.8
    2022年度 48.4
    （新職業性ストレス簡易調査票の尺度での測定値 2.4点）
  • 業務所要時間を定期的に確認し、長時間労働による健康障害の防止に努めています
    ※残業時間実績：
    2019年度平均
    一人あたり16.7時間/月
    2020年度平均
    一人あたり3.1時間/月
    2021年度平均
    一人あたり6.9時間/月
    2022年度平均
    一人あたり22時間/月
  • メンタル面、身体面について相談が可能な社外カウンセリング窓口を設置しています
  • 休業している従業員のスムーズな復職を支援するプログラムを設置しています
    ※傷病欠勤日数の実績：
    2020年度 一人あたり 2.8日
    2021年度 一人あたり 6.7日
    2022年度 一人あたり 4.9日
    傷病で5日以上休業が必要な場合は届出の提出を義務付けており、
    その届出に基づき休業日数を集計しています

《 女性の健康支援 》

  • 女性特有の疾病の早期発見、早期治療を支援するため、乳がん検診、子宮がん検診を無償で実施しています。
    ※利用実績：
    2021年度191名（232万円）
    2022年度138名（189万円）
  • 2023年度より、女性従業員の健康支援の強化のため、フェムテックサービス（「月経」「妊活」「更年期」の様々な課題について、オンラインで産婦人科医師に相談・診療を受けることができるサービス）を導入しました。

《 ワークライフバランスについて 》

  • 半日単位での年休取得制度を設けています
    ※年休取得率：
    2019年度 57.0％、
    2020年度 39.8％、
    2021年度 41.0％、
    2022年度 48.0％
    ※2020年度、2021年度はコロナウイルス感染拡大の影響を受け、緊急事態宣言中の有給休業指示を行いました　
  • 従業員の交流を促進するためのクラブ活動を支援しています
  • 仕事と妊娠・育児・介護の両立支援のための「ファミリーフレンドリー制度」を制定しています
    ※法定基準を超える、産前産後や育児・介護を目的に取得できる休暇があります
  • 仕事と妊娠・育児の両立支援のためのハンドブックを作成しています

健康経営優良法人2023

2023年3月8日、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する
「健康経営優良法人 2023」に認定されました。